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外資系企業への転職は英語力必須?できない人でも働く方法

外資系の基礎知識

外資系企業に興味があり転職してみたいけど、英語力に自信がない人も多いでしょう。

外資系企業に転職するには英語力が必要なの?
英語ができない人でも外資系企業で働けると聞いたことがあるけれど実際どうなの?
英語ができなくても働ける外資系企業のポジションってあるの?

と疑問を持ている人も多いと思います。

この記事では、英語ができないと外資系企業に転職は出来ないのかや英語ができなくても外資系企業で働く方法について、外資系企業で働く筆者が解説していきます。

この記事がおすすめな人

✔︎ 外資系企業に興味はあるが英語ができない
✔︎ 外資系企業で必要な英語力を知りたい
✔︎ 英語力のせいで外資系に飛び込む勇気がでない

書いた人:キャリ索ふゆみ

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ふゆみ
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外資系に強く担当者の質がいい

外資系企業=英語がペラペラではない!

外資系企業に勤めているというと、必ずと言っていいほど「英語が堪能なんですね」と言われます。

外資系企業の一般的なイメージは、社内に外国人がたくさんいて、みんな英語がペラペラで、仕事が出来ないとすぐにクビになる。そんな感じでしょうか。

しかし、一口に外資系企業といっても、業種や企業規模でかなり異なります。

実際には、恐らく、帰国子女や英語がネイティブ並みにペラペラな人が思った以上に多いけれど、出来ない人も一定数いる、という会社が多いのではないかと思います。

そう、英語が出来ない人も一定数いるんです。

ここでは、英語が堪能でなくても外資系で活躍できる場所について見ていきましょう。

英語が出来ないから外資系への転職は無理!と短絡的に考えず、例え英語が堪能でなくても、外資系への転職も視野に入れてみると、世界が広がります。

転職を考えている人は、一度プロに相談してみるといいですよ。

英語力が必要かは、企業規模によって異なる

意外と見落とされがちな、英語と企業規模の関係

一口に外資系企業といっても、日本に上陸したばかりの会社から老舗とも言えるような長く日本に根付いた会社まで、様々です。

日本に上陸したばかりの会社や、日本支社には必要最小限の人しか配属しない会社は、英語が必要になる確率がかなり高くなります。

というのも、
 ・本国からの全社連絡や通達が英語で行われる(お知らせメールは基本英語)
 ・トレーニングやマニュアルが英語で提供される
 ・上司やレポートラインに外国人が居て英語で報告しなければならない
 ・社内システムや申請を英語で行わなければならない
という状況になることが多いからです。

確かに日本支社が小さければ、わざわざ日本語対応しないでしょうし、トップが本国から来ていたり、たとえ日本人がトップでも滑り出しの時期は、本国に報告する事柄や機会も多く、数人~数十人程度の会社であれば、英語で報告しなければならない場面に出くわす確率も高くなるでしょう。

また、一人でも外国人がいると、社内会議でも英語になるので、下っ端のいち担当でも英語が出来ないと辛い、という会社もあります。

逆に、日本色の強い老舗外資系企業や日本で広くビジネスを展開している会社など、日本支社の従業員が何百人、何千人といる会社の場合、英語をほとんど使わない職種も多く存在してきます。

日本企業で働くのと同じ程度しか英語が必要な場面がない、というのもザラです。

というのも、
 ・本国からの重要な全社連絡や通達には基本日本語訳が付く
 ・組織が日本である程度完結し、問い合わせも日本語で出来る
 ・トップの人や一部の人しか本国とコンタクトがない
 ・社内システムも日本語が選択出来たり、マニュアルが整っている
という状況が多いからです。

日本語を話す従業員が多ければ、通達メールや偉い人の社員向けメッセージに日本語訳を付けたり、システムやトレーニングを多言語対応した方がコストパフォーマンスが高くなるので、日本語がついていることが多くあります。

人事や経理、ITサポートなどのバックオフィス部門も日本に部署があれば、問い合わせも日本語で出来たり、Q&Aや資料も日本語で整っている事が多いです。

また企業規模が大きいと、末端の人間が本国の人へレポートする機会は稀で、逆に、ある程度役職が上か、特定のポストについている人しか、本国の人と話す機会がない、という場合も往々にあります。

ただし、大きな会社でも、社内の申請は英語で行ったり、バックオフィスの問い合わせは中国やインドに連絡しなければならないという会社もあるので、英語が全くいらない、ということではないでしょう。

英語が必要かは企業規模職種・役職によって違う

一口に外資系企業といっても、社内ではそれぞれ役割があります。

どの部署のどの仕事に、どの役職で入るかで、英語力が求められるかが、大きく異なります。

例えば、営業やコンサルなど、対日本顧客の仕事では、英語が求められないことが多いでしょう。

また、大きな企業のバックオフィスでも、国内の従業員向けの仕事であれば、多くは日本語で対応する仕事になってくるでしょう。

但し、営業でも、超大手企業の担当になると、戦略プラン報告や社内承認を得るために英語でプレゼンをしたり、各国にいる、子会社の担当営業と連携を取る必要があったりします。

同じ営業部門でも担当顧客によって英語力が求められる事もあることに注意しましょう。

合わせて、一定以上のマネージャー職につくと、英語で報告をしたり、本国や海外拠点も含めた会議への出席が求められたりする可能性が上がるのは事実です。

英語よりも求められるのは、仕事が出来るか

外資系に転職する際には、英語力の事が気になってしまう人が多いですが、英語はあくまでもコミュニケーションツール。

採用で重視されるのは、仕事のスキルや実力、そしてコミュニケーション能力です。

・これまで培ってきた営業力や技術力といった能力、様々な経験、
・チームワークやリーダーシップ、聞く力・伝える力、
・誠実さや仕事に対する姿勢、そして結果が出せる力、
そういった部分が最も重視される事を忘れてはいけません。

特に外資系企業では、結果が大事であり、結果を認識してもらう為のアピールする力はもっと重要です。
日本人は苦手な人が多いので、普段から意識しましょう。

余談ですが、外資系の中にも、仕事はずば抜けて出来るけれど英語だけがダメな人もいます。

が、英語が出来る部下や秘書を付けたり、方法はいくらでもあります。

中には、Google翻訳などツールを駆使して乗り切るツワモノもいます。

私の会社にも、何十人も束ねる営業本部長なのにリスニングが全くダメな人や、超有名大手グローバル企業の担当営業なのに英語が苦手で喋れない人がいました。

また、普通の営業担当でも英語の申請が必要になると必ず私に英訳を頼んで乗り切る、人脈でどうにかする人もいましたね。

結局、求められ、評価されるのは、英語力よりも求められる仕事が出来るかなのです。

英語が出来たほうが楽&チャンスは広がる

とはいっても、やはり英語が出来る方がラクに仕事が進められることは、間違いありません。

社内の雑務やシステムが英語の場合、慣れるまで時間がかかったり、英語が出来る人を探したり人脈に頼らず、自分で対処できる方がスムーズです。

また、例えば、本国の偉い人に会う機会があった時などアピールできるでしょうし、新しいポジションや仕事があった時に英語が必要(またはできると有利)なこともあります。

英語が出来る様になることは、自分の仕事の幅やチャンスを広げることは間違いありません。

まとめ:入社時点で英語力がなくても、あきらめる必要はない!

転職を考える際、外資系企業が希望する内容にマッチしていたり興味があったりするけれど英語に自信がない、という人も、最初から候補から外すのではなく、条件を見ながらチャレンジしてみると、新しい世界が広がります。

まずは転職活動をして、入社をし、それと並行して英語力を上げていきましょう!

「転職活動は仕事の繁忙期が落ち着いてから」「転職活動は次のボーナスをもらってから」と思っていませんか。

中途採用はいつ求人が出るか分かりません。

しかも、条件のいい求人はすぐに埋まるので速やかに応募する必要があります。

求人を見て応募を見送ることは出来ますが、逃した求人を後で取返すことはできません。

転職活動は少し先と思っても、まずはエージェントへの登録し、希望条件に合う求人が手に入る環境を作っておきましょう。

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この記事を書いた人
ふゆみ

中流大学卒。中小企業でキャリアスタートしたが、転職を経て、現在、大手外資系企業で勤務中。

結婚、出産、育休を経験し、子育てもしながら、フルタイム勤務で働くワーママでもある。

女性は、ライフイベントが多い上に、仕事をしていても家事育児は女性比重が重く、その上、まだまだ男性社会の中で結果が求められる。そんなハードモードの人生ではあるけれど、女性が、仕事もプライベートも、楽しく幸せに生きていく為のヒントになればと、発信をしています。

趣味は、旅行と、食べること。TOEIC875

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