外資系企業に挑戦してみたいけど「すぐクビになるのでは」と心配になって転職を迷っている人に向けて、日本企業から外資系企業へ転職した筆者が、外資系企業のクビ事情について解説していきます。
✔︎ 外資系企業って本当にすぐクビになるの？
✔︎ 外資系企業のクビの実情はどうなの？
新卒採用と違い、中途採用（転職）はポストが空いたり増員のタイミングにしか募集しません。
しかも企業によっては、特定のエージェントにしか求人情報を出しません。
将来少しでも転職を考えるのであれば、転職エージェントに登録しておくに越したことはありません。
理想的な求人に出会う確率を上げるには、複数の転職エージェントに登録するのが鉄則です。
今すぐ転職活動しないつもりでも、理想的な求人が出てくるかもしれません！
逆に、転職するかの判断は理想的な求人に出会ってから考えるでも遅くありません。
こればかりはタイミングなので、希望に合う好条件求人が出たらすぐに紹介してもらえるよう、今のうちにエージェントに登録を済ませ希望を伝えておきましょう。
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外資系に強く担当者の質がいい
外資系企業の雇用・解雇について
法律で雇用が守られている
まずは、法律の観点から確認をしてみましょう。
外資系企業とはいえ、日本にある会社は、日本の法律に則らなくてはなりません。
日本には、労働契約法という法律があり、客観的に合理的な理由と社会通念上相当である2点が認められない場合は、解雇は無効になると定められています。
労働契約法第16条：
解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして無効となる
つまり、「想定のパフォーマンスを出せていないから、あなたは必要ありません」「目標を達成していないから、あなたはクビです！」といって、会社側から一方的に解雇されることは、基本的にありえません。
では、なぜ外資系企業＝結果を出さないとクビ、というイメージがあるのでしょうか。
退職勧奨といって、会社が従業員に退職をオススメすることがあります。
これは、一方的な解雇ではなく、両者の話し合いである為、違法ではありません。
外資系企業では、日本企業に比べて、この退職勧奨が行われる頻度が高い為、それが、「すぐクビになる」「辞めさせられる」という噂やイメージに繋がっていっているのではないでしょうか。
社風にもよるが、そんなに怯える必要はない
やっぱり、外資系企業は、使えない人材がいたら、合法的に辞めざるを得ない状況に持って行って、すぐにポイッと捨てられちゃうんだわ(涙)。と思ったあなた。
焦らないでください。
業界や会社の雰囲気にもよりますが、そんなに怯える必要はありません。
すべての会社が結果一辺倒な訳ではなく、業界や会社を間違えなければ、大丈夫です。
特に、若い世代であれば、そんなに心配しなくて大丈夫です。
外資系企業は、これだけの仕事をするからこれだけの給料を払う、という成果を中心とした雇用形態になっています。
ですので、同じ会社でも、高い給料をもらっているシニアの方々やマネージャーの方々は、高い給料を提示する代わりに、それに見合うだけの結果を求められがちです。
一方、新卒や若い世代の人たちは、給料がそこまで高くない分、目標に対する結果が、雇用継続を左右するほど、シビアに見られないケースが多いと思います。
外資系企業は成果主義とはいえ、最終結果以外の、普段の仕事の様子や様々なポテンシャル要素も加味して、評価してくれる上司や会社も多いことは付け加えておきます。
退職勧奨にはパッケージや猶予期間(PIP)があることも多い
とはいっても、外資系企業で働いた時、退職勧奨を受けてしまうことがあるかもしれません。
しかし、悲観し続ける必要はありません。
外資系企業では、退職に応じることと引き換えに、パッケージと言って退職金の様なものを提示してくれる場合もあります（交渉社会なので、提示されない場合は交渉してみてもいいと思います）。
年棒の数か月分や1～2年分貰った、という話を聞いたりもします。
これがあれば、辞めても生活に困ることなく、次の新しい道を探ることが出来ますね。
また、成果が振るわない人には、ＰＩＰ（パフォーマンス・インプルーブメント・プラン）といって、課題を与えられて、その結果で評価をする、というものが与えられることがあります。
退職勧奨に近いものの、この課題をこなす期間がある意味猶予期間として与えられるので、改善すべく努力したり、その間に転職活動をしたりすることが出来ます。
クビに近い退職勧奨やリストラのアレコレ
そんなに心配しなくていいとはいっても、無いわけではない退職勧奨やリストラ。
どんな所で発生しやすいのかを押さえておけば、この地雷を踏む可能性も減らせますね！というわけで、退職勧奨のアレやコレやを見てみましょう。
給与体系がコミッション比重が多い会社は気を付けよう
外資系企業であってもそうでなくても、大量採用をしつつ、同じぐらいの人が毎年去る会社は、要注意です。
特に、コミッション比重が高く、達成時に年収がすごく上がるけれど、基本給は低めの会社は、結果がもろに直結するので、よく考える様にして下さい。
外資系の保険会社などがこれに当てはまるかと思います。
つい、達成時の年収に目がくらんで飛びつきたくなったり、なかなか転職が決まらなくて焦っている中、内定をもらうと、そういう会社でも魅力的に見えてしまったりするものです。
しかし、コミッション比重が多いということは、結果が出ない場合、収入が極端に少なくなり、継続が出来なくなる、つまり辞めざるを得ない状況に追い込まれることを意味します。
もし、外資系企業はすぐクビになるから怖い、と思って躊躇しているのであれば、こういった条件の会社は避ける様にしてくださいね。
退職者の数や、給与体系に関しては、色々な公開データから見つけたり推定出来るでしょうし、転職エージェントに情報を貰うことも出来るでしょう。
転職エージェント経由で転職活動を進めると、担当コンサルタントさんから、攻略のアドバイスから裏の情報まで様々なことを教えてもらえます。
外資系企業を目指すなら、外資系に強く、担当者にハズレの少ないJACリクルートメントがオススメ。
日本撤退や部門の廃止
外資系企業は、日本はあくまで、海外の支社や拠点のひとつ。
日本の業績や、周りの国との兼ね合いで、日本から撤退という判断が下されることがあります。
会社が無くなってしまうので、止む無く転職先を探す必要が出てきます。
また、自分が所属している部署が今期限りでなくなってしまう、ということもあるでしょう。
会社によっては、毎年の様に部署編成が変わったり、トップが変わる度に方針が変わりヘッドカウントが大きく変わることもありますね。
日本企業では、部署異動は会社側が決めて事例を出すことが一般的で、部署が無くなった場合も、新しい部署を会社側が用意してくれますね。
一方、外資系企業は、ジョブベースで採用している為、自分のポジションが無くなった場合、次に働くポジションを自分で見つける必要があります。
このタイミングを契機に、他の会社へ転職するのもアリだと思います。
ともあれ、撤退のリスクや部門廃止がよくあることは、頭の片隅に入れて意識しておく方がよいかもしれません。
ロックアウト（突然解雇）
クビと言われた時のイメージは、このロックアウトかもしれません。
ロックアウトというのは、セキュリティーカードやパソコンなど支給品を取り上げられ、すぐに退社（自宅待機）する様に言われることです。
日本にある会社は法律で、不当に解雇は出来ない様になっていますが、従業員を追い詰める形で、自ら退職に持ち込む形です。
または、退職の際に、社内の資料や顧客情報など重要情報を持ち去られることを危惧して、ロックアウトされることもあります。
これに関しては、突然くる可能性も高く、なかなか防ぐことは難しいですが、もしこういう状況に置かれてしまうようなことがあれば、冷静になり、ICレコーダーやスマホの録音を回しておくといいでしょう。
まとめ
日本企業に比べると、”クビ”になる確率が高いことは否めませんが、成果が出ないと必ずしも辞めさせられる訳ではありません。
また、即クビというよりは、様々な猶予期間や事前に想像できる場合も多くあります。
クビを怖がって、外資系企業を敬遠するのは、とても勿体ないことだと思います。
まずは挑戦して、上手くいかなければ別の方法を模索して、チャンスに変えていく、という考えをもって、外資系企業にもぜひトライしてみてほしいと思います。
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中途採用はいつ求人が出るか分かりません。
しかも、条件のいい求人はすぐに埋まるので速やかに応募する必要があります。
求人を見て応募を見送ることは出来ますが、逃した求人を後で取返すことはできません。
転職活動は少し先と思っても、まずはエージェントへの登録し、希望条件に合う求人が手に入る環境を作っておきましょう。
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